耐震

耐震は、文字通り地震の揺れに耐えられるよう構造等を補強したものを言い、地震に耐える性能のことを表します。
地震の多い日本では、住宅を購入・建築される際に必ず押さえておきたい情報です。


近年、大規模な地震が日本を襲いました。地震で住宅が倒壊したのは、少ない耐久壁と土台からの柱抜けが原因だったいう調査結果が出されています。
柱抜けを引き起こす要因となったのは、柱や梁・筋交いなどで構成される耐久壁が異常に少ないこと、そして配置のバランスが悪いことです。
また縦揺れの地震が起こった時には、土台からは柱が抜けて簡単に倒壊したとも考えられています。
そうした地震で崩れた家の構造などを参考にし、建築基準法は改定され続けています。特に壁量のバランスと壁を補強することに関しては、一部義務化されています。

 

耐震は、地震対策を目的とし、基準は「耐震等級」によって3段階に分かれています。国が定めた住宅性能表示基準において、建物がどの程度大きな地震の力まで倒壊、崩壊しないかを評価し、等級で表示します。等級が高くなるほど、より大きな力に耐える住宅であることを表します。
この耐震等級は、長きに渡り安全かつ快適に暮らすことができるよう、さまざまな措置が講じられている長期優良住宅の認定基準のひとつでもあります。耐震等級を取得することにより、住宅が地震に強くなるだけではなく「地震保険」の控除を受けることが可能です。(※等級によって割引率は異なります)
各等級の内容は以下のようになります。


耐震等級1は、(建築基準法の耐震性能を満たす水準)数百年に一度程度の地震(震度6強から7程度)に対しても倒壊や崩壊しない、数十年に一度発生する地震(震度5程度)は住宅が損傷しない程度で、建築基準法ギリギリに設定されている場合には、震度6~7程度の地震に対して損傷を受ける可能性がありますので注意が必要です。
耐震等級2は、等級1で想定される1.25倍の地震が起きても耐えられるもので、主に学校や病院などの耐震性能が等級2です。
耐震等級3は、等級1で想定される1.5倍の地震が起きても耐えられるもので、主に消防署や警察署など防災の拠点となっている建物は等級3です。

現在、耐震等級1レベルでは、大きな地震が起きた場合、耐震性に不安があります。最低でも耐震等級2、耐震等級3が必要という考えがある他、それに加えて、「制震」「免震」といった性能も考慮されることをオススメします。
免震は、土台と建物の間にダンパー(緩衝器)となる装置を設置して地震の揺れを減免するもので、制震も、地震の揺れを制御するための装置を設置したものです。

 


多数の人が利用する一定規模以上の建物(特定建築物)については、建築物の耐震改修の促進に関する法律(耐震改修促進法)が制定され、耐震診断や耐震改修が促進されています。

また、長期優良住宅が認定される耐震等級は、耐震性においては耐震等級2以上の強度が求められます。
壁量や、接合部の強さ、床の強さ、基礎の強さ、梁の強さが、等級2または3をクリアさせるために必要となります。

壁量とは、耐震構造の際に使用される耐力壁の強度を表しています。耐力壁とは、地震などによる水平方向から加わる力に対抗するため、筋合いを入れたり構造用合板などを施したりした壁のことです。
耐力壁の量とバランスは等級に関係なくチェックされます。そして、耐力壁の量は、各等級で必要な量が異なり、等級が高くなるほど、必要量は増えていきます。

 


また、耐力壁の配置が悪いと建物は倒壊する恐れがあるため、耐力壁のバランスが建築基準法に沿って配置されているかを確認する必要があります。

しかし、十分な壁量を確保したとしても、屋根が合板などで固められていないと、地震の揺れにより上部に加わる水平方向からの力を、下部にある壁にうまく伝えることができません。
建物か地震を受けたときに、建物が浮き上がらないかどうか、梁の太さや梁と梁の接合方法が問題ないか等のチェックも必要です。
そのような場合を回避するためにも、壁量に応じた床倍率が必要となります。床倍率とは床の強度を表したものであり、耐震等級2以上からチェックを行わなければなりません。

 


窓があったり、開口部があると鉄筋を補強するなど、より強い基礎を設計するように求められています。

住宅の耐震性を高めるためには、建物自体の強度を上げることも重要ですが、建物の一番下にある「基礎」を強化することも大切です。